健康経営は社員の健康ファーストから 独自の取り組みで推進する大京グループの健康経営

健康経営は社員の健康ファーストから

独自の取り組みで推進する
大京グループの健康経営

近年、日本人の働き方の課題として長時間労働を見直す取り組みが広がりつつあります。企業は社員をガムシャラに長時間働かせるのではなく、いかにして生産性を向上させ短時間で効率的な働き方ができるかに重点を置くようになってきました。

「健康的な社員こそが健康的な会社の礎であり、社員の健康管理は経営課題である」と提唱する経営学と心理学の専門家、ロバート・H・ローゼンの「健康経営」の視点が日本の企業においても浸透しつつあるのです。

こうした世間の風潮の中、大京グループでは、社員の健康維持・増進に向けた独自の取り組みを推進し「健康経営銘柄2017」に選定されました。

経営理念に基づき取り組みを推進

大京グループは経営理念を構成する「経営姿勢」で、「社員・家族が誇りを持てる職場をつくる」ことを明記し、その実現を目指しています。社員は、会社が永続的に発展していくための大切な「財産」です。

わたしたち大京グループは、社員が健康かつ安全に働ける環境を整備することが、経営の基本だと考えています。大京グループ全社を挙げた「職場改革プロジェクト」など、グループ人事部と健康保険組合が中心となり、社員の健康増進や制度拡充に向けた取り組みを推進しています。

BMI改善支援プログラムなどの施策で健康保持・増進を支援

大京グループでは、社員の健康保持・増進を目的として、以下に挙げた取り組みを進めています。

BMI改善支援プログラムの導入

社員の健康を測る指標としてBMI値(肥満度を測る指標)を採用。全社員の数値の適正化(BMI25未満)を目指して、健康保険組合および外部機関と協働し、生活習慣改善に取り組む半年間の研修プログラムを2014年よりおこなっています。受講者の中には10~20kgの減量に成功した社員もいます。

寺での精神修養

寺での精神修養

ノルディックポールを使った運動

ノルディックポールを使った運動

栄養士と調理実習

栄養士と調理実習

21時以降はパソコンが自動シャットダウンして長時間労働を抑制

事前にパソコンの使用延長申請をおこなわないと、21時以降はパソコンが使用できなくなる自動シャットダウンシステムを導入し、長時間労働を抑制しています。その他、ノー残業デーの実施、経営会議での長時間労働に関する定例報告など、長時間労働対策を経営課題のひとつとして取り組んでいます。

禁煙デーや禁煙外来治療費補助で禁煙を後押し

世界禁煙デー(毎年5月31日)に合わせ「大京グループ禁煙週間」を設定したほか、毎月22日を禁煙デーとして就業時間内の事務所での喫煙を禁止しています。また、希望者には禁煙外来治療費の半額を補助するなど、社員の禁煙を後押ししています。

毎月22日禁煙デー

メンタルヘルス不調予防策を積極的に導入

仕事に関する問題だけでなく、自分自身や家族の健康状態、住まいの状況などを申告する自己申告制度を作り、社員の心のケアに努めています。また、2016年8月から、ストレスチェックを法律の施行前に先行して導入。そのほかにも、職場に起因する問題の社外カウンセラーによる相談窓口を設置し、早期に社員の声を拾える環境を整備するなどしています。

健康経営のパイオニアとしてさらなる健康経営を推進

大京グループの株式会社大京は、社員の健康維持・増進に向けた独自のプログラムなどが評価され、優良な健康経営をしている法人として、経済産業省と東京証券取引所が主催する『健康経営銘柄 2017』および、同省と日本健康会議が主催する『健康経営優良法人(ホワイト500)』に認定されました。

『健康経営銘柄』とは、東京証券取引所の上場企業の中から、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践している企業を選定するもので、原則1業種1社のみ選ばれます。
『健康経営優良法人(ホワイト500)』は、経済界・医療関係団体・自治体のリーダーから構成される日本健康会議と経済産業省が共同で、優良な健康経営を実践している法人を認定するものです。選定は2017年より始まり、初年度に選ばれました。今後、2020年までに500社が認定される予定です。

大京グループは、日本の健康経営を牽引するリーディングカンパニーとして、これからもその実践に取り組んでいきます。

健康経営銘柄 2017 健康経営優良法人(ホワイト500)

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