住まいも 長生きする国へ 地震大国日本で安全に暮らすには

住まいも 長生きする国へ

地震大国日本で安全に暮らすには

日本は世界有数の地震国です。
日本の国土面積は世界の約0.25%ですが、世界で発生するマグニチュード6以上の地震の約2割が日本周辺で発生しています。(内閣府「平成26年防災白書」より)
そして、2017年には震度5弱以上の地震が8回。2018年には、9月までにすでに9回も起きています。

日本に住む限り、地震への備えを考慮することは、わたしたちにとって避けて通ってはならないことです。ひとたび大地震が起こると想定外の災害に見舞われてしまう可能性があります。住まいの「安心」のために、今できることとは?

見えない不安を解消!耐震診断とは?

地震の規模(マグニチュード)や震源からの距離が同じであっても、表層地盤の違いによってゆれの伝わり方は大きく異なります。表層地盤がやわらかい場所では、かたい場所に比べてゆれは大きくなるのです。

しかし、建物の地震に対する安全性は、地盤のかたさだけで決まるものではありません。建築当初の設計やその後の劣化状況など、さまざまな要因を総合的に判断する必要があります。このような安全性を左右する要因の多くは、建物の「見えない部分」にあるため、マンションに住んでいる方が、より不安を感じてしまう原因にもなっています。

「見えない部分」を調査し、安全性を診断する方法として「耐震診断」があります。

「耐震診断」を検討する上で特に注意したいのは、その建物がいつ建築確認を受けたのかということです。1981年(昭和56年)5月以前に建築確認を受けている建物は、旧耐震基準で建てられており、耐震性確認のための「耐震診断」を特におすすめしています。

大京グループの耐震診断

大京グループの耐震診断は主に以下のプロセスで実施します。

  1. 予備調査:設計図書等により耐震診断のレベルを判断します。
  2. 本調査(現地調査):図面照合や目視調査、コア抜き取りによる材料強度調査を行います。
  3. 耐震性評価:耐震性が低い(IS値0.6以下)と診断された場合は、耐震補強設計を実施したうえで、それぞれの建物に合った耐震化の方法を検討し、耐震改修工事の提案を行います。
    詳しくはこちらをご確認ください

全国の多くの自治体で耐震診断や補強設計、耐震改修工事を実施する際に補助を受けられる制度が設けられています。大京グループでは、補助金を活用するためのサポートも行っています。

耐震改修工事で、住まいも長生きする国へ。

大京グループは、地震が多い日本で、みなさまが安心して幸せに暮らしていけるように、今後も耐震診断や耐震改修工事のような地震対策に積極的に取り組んでいきます。

ライオンズマンションの誕生から50年。多くのお客さまの声を聞いてきた私たちは耐震診断等の建物診断に加え、住まいの「快適性」を追求すべく快適性診断も独自に行っています。
セキュリティ/災害対応/高齢化対策/コミュニティ/環境エネルギー/利便性/デザイン/ローメンテナンス8項目の指標で、現状の居住環境の快適性や安全性、将来へ向けた改善の可能性を診断。これからもずっと安心して快適に住み続けていただけるためのアイデアを提案しています。


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